重量鉄骨・軽量鉄骨の違いは?見分け方とメリット・デメリットを解説

重量鉄骨・軽量鉄骨の違いは?見分け方とメリット・デメリットを解説

アパートなどの賃貸物件では鉄骨造を採用していることが多いが、重量鉄骨・軽量鉄骨の2種類があることをご存じだろうか。

同じ鉄骨造でも重量鉄骨・軽量鉄骨は資産価値や税制の違いがあるため、よく確認せず契約すると損をしてしまう可能性がある。

今回は重量鉄骨と軽量鉄骨のメリット・デメリットを比較し、見分け方も解説する。

 

そもそも鉄骨造とは?

鉄骨造は建物の構造部に鉄骨を使用する工法のことで、steel(スチール)の頭文字を取って「S造」と呼ばれることもある。

※建物構造の主な種類

木造(在来・2×4など)

鉄骨造(軽量鉄骨・重量鉄骨)

鉄筋コンクリート造

鉄骨鉄筋コンクリート造

日本の住宅では上記のような構造が採用されることが多い。木造は一戸建てや2階建て前後のアパート、鉄筋コンクリート造は3階建て以上のマンションなどで多く見られる。

鉄骨造は木造より耐久性が高く、鉄筋コンクリート造よりコストを抑えやすいため、長期使用を前提としたアパートなどの賃貸物件でよく使われる。

 

軽量鉄骨・重量鉄骨の違い

軽量鉄骨と重量鉄骨は使用する鋼材の厚みによって分類される。

鋼材の厚みが6mm未満⇒軽量鉄骨

鋼材の厚みが6mm以上⇒重量鉄骨

軽量鉄骨は一戸建てや2階建てまでの集合住宅、重量鉄骨は店舗や3階建て以上の建物で使われることが多い。

鋼材の厚みによって建物自体の特徴も異なる。それぞれのメリット・デメリットを次の章から一つずつ見ていこう。

ポイント1

 

軽量鉄骨のメリット・デメリット

 

メリット①:コストを抑えやすい

軽量鉄骨は鋼材自体を大量生産しやすく、施工性にも優れるため建築コストを抑えられるのが大きなメリットだ。軽量鉄骨住宅では規格化されたプレハブ工法が採用されることが多く、工期短縮できコストカットにもつながる。

新築時の建築価格が安いため、中古物件として流通したときも重量鉄骨よりリーズナブルな価格になる可能性が高い。

 

メリット②:工期が短い

重量鉄骨より扱いやすい軽量鉄骨は、工期短縮しやすい点もメリットと言える。工期が短ければ近隣住民の負担が軽減できるし、入居日と家賃収入を得られるタイミングも早くなる。

 

デメリット①:間取りの自由度が低い

軽量鉄骨は重量鉄骨より梁の強度が低いため、柱の少ない大空間などをつくるのは難しい。また耐震性を高めるため「筋交い」を壁に入れる必要もあり、窓やドアなどの開口部に制限が出ることもある。

 

デメリット②:防音性が低い

軽量鉄骨の防音性は木造と同じレベルと言われているため、一般的な施工方法だと隣の部屋同士で音が伝わりやすいケースがある。新築時なら壁や床に防音材を入れて対策もできるが、軽量鉄骨の中古アパートは防音性が低いこともあるので注意が必要だ。

ポイント2

 

重量鉄骨のメリット・デメリット

 

メリット①:広い空間を作りやすい

柱や梁の厚みがある重量鉄骨造は、間口の広いリビングなど大空間を作りやすいのがメリットだ。柱と梁で耐震性を確保するラーメン構造も作れるため、間取りや開口部の自由度も高い。

 

メリット②:リフォ-ムの自由度が高い

強度の高い重量鉄骨は鉄骨柱の本数が少なくて済むため、リフォ-ム時の間取り変更の自由度が高いのも特徴だ。

中古物件を購入してリフォ-ムする際、現代のライフスタイルに合わせた間取り変更で入居率を高められるといったメリットにつながる。

 

メリット③:防音性が高い

柱や梁が太い重量鉄骨は、壁が厚く防音性が高い物件が多いのもメリットだ。特にアパートやマンションなど賃貸物件では、騒音トラブルのリスクを抑えられるのは大きな魅力と言えるだろう。

 

メリット④:家賃を高く設定しやすい

重量鉄骨の賃貸物件は地震時などの安心感、前述した防音性の高さなども利点になるため家賃を高く設定しやすいのも魅力的なポイントだ。

一般の方は軽量鉄骨・重量鉄骨の違いを知らない可能性が高いが、物件説明の際に一つのアピールポイントになる。仮に同じ価格帯で軽量鉄骨・重量鉄骨を比較した際、選んでもらえる可能性が高くなるだろう。

 

デメリット①:コストが高い

重量鉄骨は材料費+施工費どちらも多めにかかるため、軽量鉄骨より建築コストは高くなる。中古物件価格も高くなるため、初期費用は多めに用意する必要があるだろう。

 

デメリット②:重量がある

厚みのある鋼材を使う重量鉄骨は、当然建物全体が軽量鉄骨より重くなる。軽量鉄骨だとそのまま建てられる土地でも、重量鉄骨の場合地盤補強が必要になるケースもある。

ポイント3

 

軽量鉄骨と重量鉄骨の見分け方は?

軽量鉄骨と重量鉄骨の確実な見分け方は、物件情報をチェックすることである。軽量鉄骨と重量鉄骨は外観や内装に大きな差はないため、一般の方が確実に見分けるのは難しい。3階建ては重量鉄骨の可能性が高くなるが、2階建てだとどちらも可能性がある。専門家でも、天井裏などをのぞいて鉄骨の厚みをチェックしないと確実に見分けることはできないだろう。

もし物件情報に鉄骨造としか表記されていない場合は、建築図面などを取り寄せて鉄骨の厚みをチェックすべきだろう。あいまいな情報で判断せず、必ず裏を取ってから契約するようにしたい。

 

 

軽量鉄骨と重量鉄骨で融資や税制の違いはある?

軽量鉄骨と重量鉄骨は法定耐用年数が異なるため、融資や税制の面でも差が出てくる。

※鉄骨造の法定耐用年数

鋼材の厚さ3mm以下 19年

鋼材の厚さ3~4mm 27年

鋼材の厚さ4mm超 34年

上記のように鋼材の厚みで法定耐用年数が異なる。重量鉄骨は法定耐用年数が長いため、減価償却に時間がかかり毎年の税金は多くなる。軽量鉄骨の方が固定資産税の下がり方が早く、黒字化できる可能性が高くなるというわけだ。

一方融資については、法定耐用年数が長くなる重量鉄骨の方が有利となる。もともと耐用年数が短い軽量鉄骨の建物は、中古で購入する場合返済期間が短く、融資額も少なくなる可能性がある。

融資・税制については一長一短で、物件の価格や築年数など状況によっても異なるが、一つの要素として覚えておくと役に立つかもしれない。

 

まとめ

同じ鉄骨造でも、重量鉄骨・軽量鉄骨は物件価格やメリット・デメリットが異なるため、検討時にしっかり確認すべきだ。一般の方が現物で見分けるのは難しいため、必ず建築図書などの資料で確認してほしい。

特にアパート・マンションなどの賃貸物件では、軽量鉄骨・重量鉄骨の違いが大きな差となることも多い。フラットな目線で重量鉄骨・軽量鉄骨を比較検討しよう。

15,237人の不動産オーナーが
購読している無料メルマガ

 
賃貸不動産経営におけるあらゆる情報を整理し、オーナーとして必要な知識をアップデートできる情報を提供しています。
サイトでは記載できない秘匿性の高い情報も公開しています。



▼こちらよりメールアドレスを登録してください▼


プライバシーポリシー
最終更新日 : 2020年4月20日
弊社では以下のようにプライバシーポリシーを掲げ、お客様の個人情報の保護につとめています。弊社のサービスもしくは商品を購入した場合、または弊社の物品の無料進呈等キャンペーンに応募した場合には、プライバシーポリシーに同意したものとみなされます。本プライバシーポリシーを熟読してご理解ください。個人情報とは
弊社のプライバシーポリシーでは、「個人情報」とは、生存する個人に関する情報であり、その氏名、生年月日、電話番号、住所、E メールアドレスその他の記述、画像、音声又は個人別に付与された番号、記号その他の符号によりその個人を特定、識別できるものをいいます。また、「保有個人データ」とは、個人情報保護法に定める保有個人データをいいます。個人情報の収集方法
サービスをご利用いただく際に、氏名、E メールアドレス等の個人情報を収集させていただく場合があります。これらの情報は、すべて以下の収集目的に従って、適法かつ公正な手段により収集されます。人種、民族、本籍地、宗教、政治的見解及び労働組合への加盟に関わる個人情報については、これを収集・利用いたしません。個人情報を収集・利用する目的
弊社は、以下の目的で個人情報を収集または利用いたします。
1.教材の配送、及び、Eメールや郵送等によるニュースレターの送信
2.弊社、または、セミナーの主催者もしくは共催者、弊社と商品もしくはサービスを共同で販売する第三者または弊社と共同でキャンペーンを行う第三者その他のビジネス・パートナー(以下あわせて「ビジネス・パートナー」といいます)の商品の発送に関する情報、商品・サービスに関する情報を提供するため
3.弊社および弊社のビジネス・パートナーのサービスもしくは商品の開発・改善を目的とした調査・検討を行うため
4.弊社および弊社のビジネス・パートナーのサービスもしくは商品に関する統計的資料を作成するため
5.弊社および弊社のビジネス・パートナーの求人情報を提供するため
6.その他弊社の経営方針もしくはマーケティング戦略の策定・改善を目的とした調査・検討を行うため
7.お客様からの問い合わせに対して、回答や連絡を行うため
8.お客様にとって弊社が有益であると判断した情報を提供するため

情報の第三者への開示について
1.弊社は、下記2または3に該当する場合を除き、お客様の同意なく個人情報を第三者に開示することはありません。
2.弊社は、以下のとおり、個人情報を共同利用することがあります。
1.共同利用者:各種セミナー、教材開発の主催者および共催者および講師・インストラクター
2.共同利用される個人データの項目
3.氏名(窓口担当者を含む)
4.住所(郵便番号を含む)
5.E メールアドレス
6.性別
7.電話番号
8.FAX番号
9.勤務先名
10.肩書き・部署
11.職業
12.弊社が管理上付与するお客様番号
3.共同利用の目的
1.弊社および弊社のビジネス・パートナーの商品の発送に関する情報、商品・サービスに関する情報またはキャンペーン情報を提供するため
2.弊社および弊社のビジネス・パートナーのサービスもしくは商品の開発・改善を目的とした調査・検討を行うため
3.弊社および弊社のビジネス・パートナーのサービスもしくは商品に関する統計的資料を作成するため
4.弊社および弊社のビジネス・パートナーの求人情報を提供するため
5.その他弊社の経営方針もしくはマーケティング戦略・営業戦略の策定・改善を目的とした調査・検討 を行うため
6.お客様にとって弊社またはビジネス・パートナーが有益であると判断した情報を提供するため
4.共同利用する個人情報の管理責任者:株式会社アーキバンク

弊社は、以下の場合には個人情報を第三者に開示することがあります。
1.法令により情報の開示が求められる場合
1.人の生命、身体または財産の保護のために必要があると弊社が判断した場合
2.国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けたものが法令の定める事務を遂行することに対して協力すること、また、その他公共の利益のために特に必要があると弊社が判断した場合
3.お客様または弊社の権利の確保のために必要であると弊社が判断した場合
5.業務遂行に必要な限度で個人情報の取扱いを委託する場合

保有個人データの開示等
1.お客様は、弊社所定の手続により、以下の請求を行うことができます。
1.弊社の保有する自己の保有個人データが誤った情報でないことを確認すること(保有個人データの開示)
2.弊社の保有する自己の保有個人データの利用目的の通知(保有個人データの利用目的の通知)
3.弊社の保有する自己の保有個人データが誤った情報である場合に、それを追加、訂正、削除すること(保有個人データの追加、訂正、削除)
2.弊社は、前項(3)の保有個人データの訂正または削除の可否を決定した場合には、遅滞なく、当該お客様に通知します。
3.これらの請求を行いたい場合には、下記の通り対応させていただきます。
1.「開示等の求め」の申し出先下記宛、所定の申請書に必要書類・手数料を添付の上、エクスパック500または簡易書留で郵送をお願い申し上げます。なお、封筒に朱書きで「開示等請求書類在中」とお書き添えいただければ幸いです。
2.住所:〒 150-0002  東京都渋谷区 渋谷2-4-6 3F 株式会社アーキバンク
3.「開示等の求め」に際して提出すべき書面(様式)等「開示等の求め」を行う場合は、まず、Eメールにてご連絡ください。申請書をお送りいたします。申請書のご請求は、以下のメールアドレスまでご連絡ください。
株式会社アーキバンク:info★archibank.co.jp(スパム防止のため、★の部分を半角@に変えてご送付ください。)
4.代理人による「開示等の求め」「開示等の求め」をする者が代理人である場合は、下記の書類(A、B又はC)が必要となります。
A.親権者、未成年後見人の場合
・戸籍謄本(親権者の場合は扶養家族が記入された健康保険証のコピーも可)1通
B.補助人、保佐人、成年後見人、任意後見人の場合
・後見登記事項証明書1通
C.委任による代理人の場合
・委任状1通(実印によるもの)
・ご本人の印鑑証明書1通
5.「開示等の求め」の手数料及びその徴収方法
開示・利用目的の通知の求めの場合に限り、1回の申請ごとに、以下の金額(弊社からの返信のためのエクスパック500または簡易書留郵便費を含む)を申し受けます。
開示等の求めに関する手数料:1,000円
1,000円分の郵便切手を申請書類に同封してください。
*手数料が不足していた場合、及び手数料が同封されていなかった場合は、その旨ご連絡差し上げますが、ご連絡後1ヶ月以内にお支払いがない場合は、開示の求めがなかったものとして対応させていただきます。
6.「開示等の求め」に対する回答方法
申請者の申請書記載住所宛に書面によってご回答申し上げます。
7.開示等の求めに関して取得した個人情報の利用目的
開示等の求めにともない取得した個人情報は、開示等の求めに必要な範囲でのみ取り扱うものとします。提出いただいた書類は、開示等の求めに対する回答が終了した後、2年間保存し、その後破棄させていただきます。提出いただいた書類はお返しできません。
[保有個人データの不開示事由について]
次に定める場合は、不開示とさせていただきます。
不開示を決定した場合は、その旨、理由を付記して通知申し上げます。
また、不開示の場合についても手数料の返還は行いませんのでご容赦ください。
・申請書に記載されている住所・ご本人確認のための書類に記載されている
・住所・弊社の登録住所が一致しないときなどご本人が確認できない場合
・代理人による申請に際して、代理権が確認できない場合
・所定の申請書類に不備があった場合
・開示の求めの対象が保有個人データに該当しない場合
・ご本人又は第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
・弊社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
・他の法令に違反することとなる場合

個人情報の安全性
弊社では、個人情報の不当なアクセスによる紛失、破壊、改ざん、漏洩などのリスクに対して、合理的かつ厳正な安全対策を講じておりますが、以下の事由など弊社の責に帰すべからざる事由を原因とする個人情報の紛失、破壊、改ざん、漏洩などに関しては、弊社では責任を負いかねますので、ご注意ください。
1.誰でもアクセスできる形態でインターネット上に個人情報を開示した場合
2.弊社以外のウェブサイトにおいて個人情報を開示した場合
3.お客様の利用した端末から個人情報が漏れた場合
4.お客様の管理下にあるパスワードの使用を原因として個人情報が漏れた場合
5.各種申込フォームにお客様が入力したメールアドレスが間違っている場合
(各種申込フォームでは内容をお客様に確認していただくために、登録されたメールアドレスに申込情報を自動的に配信いたします。そのため間違ったメールアドレスであっても、そのメールアドレスに申込情報が自動的に配信されます。)
6.各種申し込みフォームに入力された情報は、ブラウザ上で申し込み完了の動作まで、その情報がフォーム上に表示されることがあります。ブラウザを閉じずにそのまま離席するなどして他人に覗き見される場合。
(回線上に問題が生じた際に、再度申し込み情報を入力することを省略するためにセッション管理という技術を利用しています。 申込を完了する、または、申し込み途中で申込を中止する時はブラウザを閉じることで回避できます。)

セキュリティについて
1.個人情報の登録が発生するWebページではデータ送信の際に、業界で機密保持の標準規格として使用されているSSL(Secure Socket Layer)暗号化技術を使用しております。

プライバシーポリシーの変更
1.本プライバシーポリシーの内容は、お客様に通知をすることなく変更されることがあります。
2.プライバシーポリシー変更後は、弊社が別途定める場合を除いて、弊社のウェブサイトに掲載した時から効力を生じるものとします。

【お客様へのご協力とお願い】
弊社より、個人情報を含むメールが配信される場合は以下の通りです。
これらの際には申込時に入力されたメールアドレスに登録内容(個人情報)を含むメールが配信されます。メールアドレス入力を間違えた場合でも、そのメールアドレスに個人情報が含まれるメールが配信されます。大抵はエラーメールとなると思われますが、間違えたメールアドレスが利用されていた場合には、そのメールアドレスに個人情報を含む登録内容が送信され、個人情報が漏洩する可能性があります。各種サービス・キャンペーンの購入・応募時の情報入力の際には十分ご注意くださいますようお願い申し上げます。

・メールマガジンを購読された時に登録内容を確認する為に自動配信されるメール
・プレゼント・キャンペーンに応募された時に登録内容を確認する為に自動配信されるメール
・申込フォームからの申込をされたときに申込内容を確認する為に自動配信されるメール
・教材が配送される場合に配信される発送完了のお知らせメール
以上

株式会社アーキバンク

150-0002  東京都渋谷区 渋谷2-4-6 3F

連絡先:info★archibank.co.jp
(スパム防止のため★部分を半角@に書き換えて送付ください。)

















不動産投資顧問無料相談

  • まだ物件を所有していないのですが顧問可能でしょうか?
  • 築年数が30年を超えていますが買い替えは可能ですか?
  • 買い替えをする場合期間はどの程度必要でしょうか?
  • 資産組み換えで新築サポートは可能でしょうか?
  • 相続対策や節税のアドバイスも可能でしょうか?

不動産投資顧問ではどのようなサービスを受けることができるのか?どのようなメリットがあるのか?また具体的なお悩みがある場合は無料相談も可能となります。無料相談だけでも得られるものがあると思います。こちらよりお申し込み下さい。

投資顧問の詳細&無料相談
はこちらより